10代の青少年のスポーツクラブ加入状況を調べてみました | スポーツビジネスを展開 musica lab（ムジカラボ）

NEWS&COLUMNニュース

2013/06/28 コラム

第18回　子どもと地域スポーツの関わり(1)

■スポーツの原体験

遠い記憶をたどってみてほしい。みなさんがスポーツと関わりを持った、最初の記憶は何であろうか。ハイハイに始まり、つかまり立ちをするようになって、歩き始めた頃の記憶が残っている人は、ほとんどいないであろう。スポーツと呼んで良いのかどうか悩むところではあるが、自分自身の記憶をたどると、かくれんぼや鬼ごっこの遊びを通して「走る」ことを覚えたのが原体験のように思う。全然うまくできなかったせいで、ゴム飛びやなわとびを楽しいと思うことができず、スポーツ音痴を自認するきっかけとなったのも、このくらいの時期だったかもしれない。

4～9歳の運動・スポーツ種目別実施率の上位3位は、男子が1位サッカー、2位水泳（スイミング）3位おにごっこ、一方、女子の1位はおにごっこ、2位なわとび、3位水泳（スイミング）となっており、男子はサッカー、野球といった中学校期、高校期で人気の高い種目を4～9歳頃から始めている一方で、女子は主に「運動遊び」を行っていることが分かる。

もちろん、全ての子どもが同じ頻度で身体を動かしているわけではない。2010年に調査された、4～9歳のスポーツ実施状況では「一年間まったくスポーツをしなかった者(非実施群)」は5.3%と20人に1人であり、「週3回以上の実施者（中頻度群以上）」が70％、「週7回以上の実施者(高頻度群)」が30％となっている。

■10代の青少年の運動・スポーツ実施状況

これが10代の青少年になるとどうであろう。「一年間まったくスポーツをしなかった者(非実施群)」は14.4%と7人に1人となり、「週7回以上の実施者(高頻度群)」は34.1％となり、スポーツをまったくしない者が確実に増加するかわりに、学校のクラブ活動を通じて、ほぼ毎日休みなくスポーツを行っている者が30％以上存在することが分かった。そして、高校受験を境に小中学校で続けていたスポーツに区切りをつけ、異なるスポーツを始めたり、体育の授業以外のスポーツから遠ざかったりすることも、特徴のひとつとしてあげることができる。

■10代の青少年の運動クラブ・地域スポーツクラブ・民間スポーツクラブの加入状況は？

それでは10代の青少年は、どのようなスポーツ団体に所属してスポーツを行っているのであろうか。一番多いのが、ご想像のとおり学校の放課後の運動クラブである。次に学校の体育館や土日を利用して練習、試合を行うスポーツ少年団などの地域のスポーツクラブ。スポーツ少年団の運営は主に子どもの父母が行い、地域のスポーツ好きの住民（もしくは自分の子どもが少年団に加入している父兄）が、スポーツ指導者となって、ボランティアで運営しているケースが多い。残りは民間のスイミングクラブ、体操クラブなどのスポーツクラブに所属しているケース。これら全ての加入率は約50％である。

10～19歳の人口が約1,214万人ということを考えると、何らかのスポーツ団体に所属している人々は約600万人ということになる。

■スポーツ少年団(地域スポーツクラブ)の登録状況

　スポーツ好きのみなさんは、さきほどの地元のスポーツ少年団（いわゆる地域スポーツクラブ）のシステムをご存知であろうか。恥ずかしながら、私自身はよく知らなかった。近所に住むおじさんが、土日の小学校のグランドで、近所に住む小学生達に野球のコーチのようなことをしていらっしゃるなぁ、でもPTAの活動ではなさそうだし・・・、何の活動をやっているのだろう？くらいにしか思っていなかった。

このスポーツ少年団は、1962年に日本体育協会が創設した日本最大の青少年スポーツ団体なのである。小学生以上の子どもなら男女問わず誰でも参加することができ、2009年には日本全国に36,138団数ものスポーツクラブが登録されている。少子化の影響で団員数そのものは減少しているが、逆に団数（クラブ数）は増えている。そして約92％ものスポーツ少年団が定期的に活動を行っている。非常に活発に活動している超狭域の地域密着型スポーツ団体といえる。

このスポーツ少年団の運営上の資金の仕組みはどうなっているのであろうか・・・。どこからお金が出てきて、どのような経路でお金が使われているのか、可能な限り、調べてみようと思う。調べた結果はこのコラムでまとめて報告したい。

■スポーツ少年団の指導者

　スポーツ少年団の指導者は、入団している子どもの親が、コーチや監督をボランティアでやっているところがほとんどである。にもかかわらず、コーチや監督になるためには資格が必要で、登録料を支払い、講習を受講して検定に合格すれば、指導者として認定される。2010年時点では、財団法人日本体育協会公認スポーツ指導者制度の資格を持つ人は約33万人にのぼるとされるが、この資格は4年に1度更新しなければならないため、（その際にも更新料がかかる！）実際のところ、無資格のまま指導にあたっている指導者も多くいるらしい。

■スポーツ塾の新たな存在感

最近、新しいタイプのスポーツ団体ができている。関東地方の人気プロスポーツクラブが運営する「スポーツ塾」の存在である。勉強の塾はよくあるが、そのスポーツ版である。生徒は月謝を支払い、現役を引退したプロ選手から本格的なスポーツの指導を受ける。(その塾に通う生徒は、特にプロ選手を目指しているわけではない。)　民間企業が経営しているため、指導者にも報酬が支払われ、指導者にとってはセカンドキャリアの場が提供される。

スポーツでご飯が食べられる仕組みを作れば、スポーツに携わる人が増えるのは当然のこと。次回コラムでは、そのビジネスモデルを深堀りしてみたい。